学会誌「アジア研究」

  • 第1巻第1号(1954年)〜最新号
    総合電子ジャーナルプラットフォーム[J-STAGE]にて全文公開中
  • 査読期限の設定
    1. 2017年8月1日以降に査読結果が出た投稿論文については、査読結果B(修正を経たうえで掲載)が出た場合には修正期限を6ヶ月、C(大幅な修正のうえ再査読)が出た場合には1年とし、それを過ぎたものは新規投稿として取り扱う。
    2. 2017年7月31日までに査読結果が出た投稿論文については、査読結果Bが出たものについては提出期限を2018年1月31日、Cが出たものについては提出期限を2018年7月31日とし、それを過ぎたものは新規投稿として取り扱う。
  • 「アジア研究」投稿・執筆要領(PDF) 執筆者情報記入用紙(PDF Word)
    ※2022年3月26日に一部改正されましたのでご留意下さい。また執筆者情報のフォーマットを利用して下さい。
  • 「早期公開制度」の導入について
    『アジア研究』は、科学技術振興機構が提供するオンライン公開システム「 J-STAGE」を利用しています。このたび本学会では2022年5月より、「 J-STAGE」の機能である「早期公開」を導入いたしましたので、お知らせいたします。「早期公開」とは審査・査読過程を経て採択となった論考から順次公開をするものです。これまで、採択から実際の学会誌刊行まで、時間がかかることが懸案となっておりました。早期公開制度の導入により、紙媒体の刊行よりも早く、PDF版を公開することが出来ます。ここで公開されるものは「早期公開版」となります。理事会での決定により、アジア政経学会の早期公開版に関しては、下記の通りとなります。
    1. 早期公開の対象は、論説と研究ノートのみとなります(特集、書評は対象となりません)。
    2. 「校了」した原稿を早期公開します。具体的には、最終稿を提出して頂いた後、2回の校正を経るのは通常通りですが、掲載予定号の刊行時期にかかわらず、提出して頂いた後、順次作業を進めます。2回目の校正が完了した段階で、早期公開版をJ-STAGEに掲載します。
    3. PDFには早期公開版であることが明記されます。早期公開した原稿は差し替えたり修正したりすることは出来ません。
    4. 掲載予定号の刊行にあわせて、本公開の手続きを行います。ページの確定した本公開用PDFと差し替えます(通常公開版)。
    5. 早期公開制度の導入によって、J-STAGEから付与されるDOIの付与規則は変更となりますが、早期公開版と通常公開版には同じDOIが付与されるため、同一の論文として扱われます。DOIを用いて、早期公開版を引用することも可能です。
    2022年5月から施行致します。会員の皆様の投稿を心よりお待ちしております。
  • 『アジア研究』投稿論文受領の確認方法について
    『アジア研究』への投稿論文につきましては、現在そのほぼすべてがメールへの添付によって行われております。論文投稿に関して頂いたメールへのお返事に関しましては、遺漏のないように努めておりますが、お送りいただいた添付ファイル付きメールがシステムによって自動隔離され、不着となったケースも発生しております。万が一論文投稿、もしくは再投稿の後1週間以内に受領メールが届かない場合は、恐れ入りますが、投稿論文担当者(Momoko_Kawakami<at>ide.go.jp)、および編集委員長(endo<at>mail.saitama-u.ac.jp)までご確認のメールをお送りいただければ幸いです。どうぞよろしくお願いいたします。
    ※<at>は、@に変換してください。

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ニューズレター


■ニューズレター59号※(2023/03/24更新)

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40号 39号 38号 37号 36号 35号 34号 33号 32号 31号※

30号 29号※ 28号 27号 26号 (第26号以降はPDFでご覧いただけます)

24号 23号 22号 21号 20号 19号 18号 17号 16号 15号 14号

13号 12号 11号

※第53号ニューズレターの訂正: 13頁の定例研究会の日程の訂正 。

  • 2020年3月1日に開催が予定されていた第23回定例研究会は、新型コロナウィルスの影響を踏まえて延期されました。訂正いたします。
※第31号ニューズレターの訂正: 13頁の司会者の訂正 。
 (誤)「武治康公」 →(正)「竹治康公」お詫びとともに訂正いたします。
※第29号ニューズレターの訂正: 16頁の発行人欄の訂正 。
 (誤)「国分良成」→(正)「加藤弘之」お詫びとともに訂正いたします。
 

学会刊行物


■「現代中国研究叢書」
■「講座現代アジア」
■「現代アジア研究」 (2009/01/09追加)