アジア政経学会会員新作紹介


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高原明生会員、田村慶子会員、佐藤幸人会員ほか

	著書名：現代アジア研究１「越境」編著：高原明生（東京大学）・田村慶子（北九州市立大学）・佐藤幸人（アジア経済研究所）編発行年月：2008年12月出版社名：慶應義塾大学出版会 ▼トランス・ナショナルな視点からアジア地域を横断する事象を分析 ▼グローバリズム、リージョナリズム、ナショナリズムという三つのベクトルが絡み合う中での、カネ・モノ・サービスから価値やアイデンティティまで多岐にわたるアジアの越境現象を明らかにする。 ▼地域に拡がるネットワークの現状と発展過程を検証し、それらがコミュニティを形成し得る可能性を東アジア共同体やアジア主義などを題材に考察する。目次はこちら

竹中千春会員、高橋伸夫会員、山本信人会員ほか

	著書名：現代アジア研究２「市民社会」編著：竹中千春（立教大学）・高橋伸夫（慶應義塾大学）・山本信人（慶応義塾大学）編発行年月：2008年12月出版社名：慶應義塾大学出版会 ▼サブ・ナショナルな視点から、ふつうの人々が国境の中で、あるいは国境を越えて、どのように暮らしているのかを、「市民社会(civil society)」という概念で捉える。 ▼旧来の国家中心の政治経済構造の変化とともに、農村・都市、教育、ジェンダー、宗教的ナショナリズムなど多様な局面で対立や緊張をはらみながら起こっている変化を分析。 ▼西欧列強の支配とともに持ち込まれた「市民社会」概念に、いまや独自の意義を見出し、変革への足がかりにしつつあるアジアを捉え直す新たな分析枠組みや理論を模索する。目次はこちら

武田康裕会員、丸川知雄会員、厳善平会員ほか

	著書名：現代アジア研究３「政策」編著：武田康裕（防衛大学校）・丸川知雄（東京大学）・厳善平（桃山学院大学）編発行年月：2008年12月出版社名：慶應義塾大学出版会 ▼ナショナルな視点から、現代アジアが抱える諸問題の解決に焦点をあてる。 ▼グローバル化にともなう様々な課題に対応するためアジア各国が選択してきた政策と、そのアジア的アプローチの特色を、外交・安全保障政策、経済・産業政策、社会政策（格差対策、貧困撲滅対策、少子高齢化対策、教育政策など）に分けて分析。 ▼「越境」現象が進展し、「市民社会」が発展する中で、「政策」形成の主体であり続ける国家が果たすべき適切な役割とは何かを明らかにする。目次はこちら

佐藤幸人会員、赤羽淳会員、池上寛会員、北波道子会員、川上桃子会員

	著書名：台湾の企業と産業編者：佐藤幸人（アジア経済研究所）発行年月：2008年12月出版社名：アジア経済研究所過去20年大きく変容した台湾経済を多面的に分析。地場民間大企業など各種企業、新興製造業のTFT-LCDと携帯電話端末、サービス業では金融と航空貨物に注目した。

丸川知雄会員

	著書名：中国発・多国籍企業編著：丸川知雄（東京大学）・中川涼司（立命館大学）発行年月：2008年11月出版社名：同友館レノボ　ハイアール　華為技術中国企業はいかにして世界を狙うのか? 2000年以降、急増を続ける中国企業の対外直接投資。さまざまな業種・企業の多国籍化事例を5つのパターンに分けて分析し、またそれらを取り巻く環境を統計データから読み解きながら、その戦略と実状に迫る。

松井範惇会員

	著書名：The Chronically Poor in Rural Bangladesh: Livelihood Constraints and Capabilities 著者：Pk. Md. Motiur Rahman (Dhaka University), Noriatsu Matsui (National Institute for Academic Degrees and University Evaluation), Yukio Ikemoto (University of Tokyo) 発行年月：2008年11月出版社名：Routledge (London & New York) 本書は、バングラデシュ農村地帯における32村、1282世帯を調査し、合計6397人を含むサーベイ結果に基づく、貧困研究報告です。家計の全ての側面から貧困の実態を明らかにしようとするもので、健康と医療、栄養、住宅、教育・人的資源、資産と負債、ジェンダー、職の選択、所得分配と消費、ソーシャル・キャピタル、貧困の世代間移動，女性の移動，ショックと対抗措置、貧困脆弱性などを検討する。また、全世帯を慢性的貧困層、脱貧困層、貧困化層、および非貧困層、の４グループに分けて比較対照するという手法に基づき、慢性貧困のより厳密な特徴を浮かび上がらせている。慢性的貧困層には、女性戸主世帯が多く、資産、教育、所得が低く雇用機会が限られていることなどが分析されている。

伊藤正子会員

	著書名：民族という政治　－ベトナム民族分類の歴史と現在－編著：伊藤正子（京都大学大学院アジア･アフリカ地域研究研究科）発行年月：2008年10月出版社名：三元社ベトナムの54「国定民族」は、いかにして確定されたのか。ドイモイ以降の「自由化」により、これまでの民族の枠組みを見直し「新たな民族」を要求する声があがりはじめた。ある「民族」とされることが、人々になにをもたらし、なにを求めさせるのか。多民族国家における上からの民族政策のはらむ危うさを明らかにしていく。

田村慶子会員、小ケ谷千穂会員、駒見一善会員

	著書名：シンガポールを知るための62章編者：田村慶子（北九州市立大学）発行年月：2008年10月出版社名：明石書店 2001年発行の『シンガポールを知るための60章』の各章を加筆、修正し、また新たに2章を加えた新版
堀本武功会員

	著書名：インド―グローバル化する巨象著者：堀本武功発行年月：2008年9月出版社名：岩波書店二一世紀に入ってインドは急速に存在感を増しつつある。特に高い経済成長率を支えているＩＴ革命は世界的に注目の的であるが、その一方で農民の自殺者が増え、貧富の差が拡大しているといわれる。グローバル化の中でインドはどのように変わりつつあるのか。急成長する経済の実態、政治・外交・軍事・社会の変化、日本との関係を基本的なデータに基づいて検証しながら、インドの未来を探る。現代インドをトータルに描く入門書。

岡本郁子会員

	著書名：Economic Disparity in Rural Myanmar: Transformation under Market Liberalization 著者：岡本郁子(アジア経済研究所) 発行年月：2008年8月出版社名：National University of Singapore Press 1980年代末からの市場経済化は、ミャンマーの農村経済をどう変えたのか。本書は、市場経済化後急成長したマメ類に着目し、マメ産地の経済変容を生産、流通の両面から分析。産地形成過程での農村内経済格差の拡大、その要因を明らかにする。

張　玉玲会員

	著書名：華僑文化の創出とアイデンティティ著者：張　玉玲(山口県立大学) 発行年月：2008年6月出版社名：ユニテ在日華僑は、中国人として、そして日本社会の一員として常に「他者」のまなざしを意識しながら、エスニック境界を定位してきた。本書は、こうした在日華僑の「文化」シンボルに対する能動的な操作を、彼らを取り巻く社会的環境と結びつけながら考察した上で、華僑が華僑として地域社会と相互作用し、「共生」していくという多民族社会としての可能性を探った。

園田茂人会員

	著書名：不平等国家　中国―自己否定した社会主義のゆくえ著者：園田茂人（早稲田大学大学院アジア太平洋研究科）発行年月：2008年5月出版社名：中央公論新社マルクス主義を国是に、平等社会を理想とした中華人民共和国。だが、1978年から始まった改革・開放政策は、都市と農村、男女、学歴などの格差を急拡大させた。社会主義体制への市場経済導入、共産党員優遇によって、他の国々とは違った独特の格差・不平等を生み出した中国。その将来は―。本書は、著者独自の長年にわたる調査や多数のデータから、現在の中国社会を蝕む深刻な実状を明らかにするものである。
山影進会員

	著書名：人間の安全保障編者：高橋　哲哉・山影　進（東京大学総合文化研究科）発行年月：2008年4月出版社名：東京大学出版会平和と共生の未来へ。国際社会の新たな理念に向き合い叡知を結集―東京大学の挑戦。
小島朋之会員

	著書名：日中環境政策協調の実践編者：小島　朋之（慶應義塾大学総合政策学部）・厳　網林発行年月：2008年4月出版社名：慶應義塾大学出版会環境問題で今後ますますの相互連携が期待される日本と中国。両国政府・民間レベルでのコラボレーションに基づく調査・実験を紹介するとともに、環境政策協調の仕組みと方法を提示。

末廣昭会員

	著書名：Catch-up Industrialization: The Trajectory and Prospects of East Asian Economies, 著者：Akira Suehiro（末廣昭）（東京大学社会科学研究所）発行年月：2008年4月出版社名：The National University of Singapore Press アジア太平洋賞大賞を受賞した『キャッチアップ型工業化論：アジア経済の軌跡と展望』（2000年）を改訂し、データもアップデートした英語版。アジア工業化の軌跡を、開発主義のイデオロギー、政府の政策、工業化の担い手、制度・組織（技術形成、労働市場、教育制度）

加納啓良会員

	著書名：Indonesian Exports, Peasant Agriculture and the World Economy 1850-2000: Economic Structures in a Southeast Asian State 著者：Hiroyoshi Kano（加納啓良）(東京大学東洋文化研究所）発行年月：2008年3月出版社名：National University of Singapore Press 『現代インドネシア経済史論──輸出経済と農業問題』東京大学出版会、2004年の英語版

白石隆会員、末廣昭会員、玉田芳史会員、若林正丈会員

	著書名：The Rise of Middle Classes in Southeast Asia 編者：Shiraishi Takashi　(Institute of Developing Economies) and Pasuk Phongpaichit eds. 発行年月：2008年3月出版社名：Kyoto University Press 東南アジア諸国の都市中間層の勃興とそれが各国の政治・経済・社会に与えたインパクトを地域研究者が中心となって、理論的、実証的に解明する。タイ、フィリピン、マレーシア、インドネシア、台湾の事例研究を含む。

玉田芳史会員・船津鶴代会員

	著書名：タイ政治・行政の変革1991-2006年編者：玉田芳史（京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科）・船津鶴代（アジア経済研究所）発行年月：2008年2月出版社名：アジア経済研究所タイは1991年から2006年9月クーデタまでの15年間に大きく変わった。本書は民主化や経済の中進国化を軸に様変わりするタイの政治・行政を読み解く試みである。

小此木政夫会員

	著書名：韓国における市民意識の動態編者：小此木　政夫（慶應義塾大学法学部）・西野　純也発行年月：2008年1月出版社名：慶應義塾大学出版会市民運動の新たな動向と選挙、対日認識の形成基盤など、今後の日韓関係に影響を及ぼす市民意識について、日韓気鋭の研究者が深く切り込んだ一冊。